※下記の【留意事項】を必ず一読されますようお願い致します。

ファンドの特色

• わが国の株式市場の動きと長期成長をとらえることを目標に、日経平均株価（日経225）に連動する投資成果の獲得を目指すインデックス型のファンドです。
• 日経平均株価（日経225）という知名度の高い指標に連動することを目指すため、値動きが分かりやすいファンドです。
• 購入時および換金時の手数料が掛からないノーロードファンドです。
• 決算日は毎年9月10日（休業日の場合、翌営業日）とします。

• 詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

基準価額の変動要因

価格変動リスク

株価は、政治・経済情勢、発行体の業績、市場の需給等を反映して、短期的・長期的に大きく変動します。組入銘柄の株価が下落した場合には、基準価額が下落する要因となります。

信用リスク

有価証券等の発行体が経営不安、倒産等に陥った場合、またその可能性が高まった場合には当該発行体が発行する有価証券および短期金融商品の価格は下落し、場合によっては投資資金が回収できなくなることもあります。組入有価証券等の価格が下落した場合には、基準価額が下落する要因となります。

流動性リスク

流動性リスクとは、有価証券を売買する際に、需給動向により有価証券を希望する時期・価格で売買することができなくなるリスクをいいます。当ファンドが投資する有価証券の流動性が損なわれた場合には、基準価額が下落する要因となります。

※上記の変動要因は主なもののみであり、上記に限定されるものではありません。

その他の留意点

当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（クーリング・オフ）の適用はありません。

リスクの管理体制

運用部門から独立した管理部門が、ファンドのリスクとリターンの計測・分析および法令遵守の観点から運用状況を監視します。モニタリングを日々行い、異常が検知された場合には、直ちに関連部門に報告し、是正を求める態勢としています。運用リスク管理状況は、原則月１回開催するコンプライアンス・運用管理委員会への報告を通じて、運用部門にフィードバックされ、適切なリスクの管理体制を構築しています。

※投資リスクに対する管理体制等は、今後変更となる場合があります。

※詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

お申込みメモ

購入単位

販売会社が定める単位

購入価額

購入申込受付日の基準価額

購入代金

販売会社が定める期日までにお支払いください。

換金単位

1口単位

換金価額

換金申込受付日の基準価額（信託財産留保額はありません。）

換金代金

原則として、換金申込受付日から起算して４営業日目以降にお支払いします。

申込締切時間

毎営業日の午後3時
（この時刻までに販売会社所定の事務手続きが完了していることが必要です。）

換金制限

ありません。

購入・換金申込受付の中止及び取消し

金融商品取引所における取引の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入および換金の申込受付を中止することがあります。

信託期間

無期限（当初設定日：2017年10月31日）

繰上償還

委託会社は、受益権の総口数が10億口を下回ることとなった場合、この信託を償還することが投資者のために有利であると認めるとき、対象インデックスが改廃のとき、またはやむを得ない事情が発生したときは、受託会社と合意のうえ、この信託を償還することがあります。

決算日

毎年９月10日（休業日の場合、翌営業日）です。

収益分配

年１回の決算日に、収益分配方針に従って収益分配を行います。収益分配金は自動的に再投資されます。収益分配金をお受け取りになる場合は、事前に販売会社所定の手続が完了していることが必要です。

信託金の限度額

3,000億円とします。

公告

日本経済新聞に掲載します。

運用報告書

交付運用報告書は、決算日および償還日を基準に作成し、基準日に保有している投資者に販売会社を通じて交付します。

課税関係

課税上は株式投資信託として取り扱われます。
・公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度の適用対象です。

販売会社によっては「非課税累積投資契約に係る少額投資非課税制度（つみたてNISA）」の適用対象となります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
・配当控除の適用があります。益金不算入制度の適用はありません。
※税法の改正によって変更される場合があります。

• 詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

ファンドの費用

投資者が直接的に負担する費用

購入時手数料

ありません。

信託財産留保額

ありません。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用

運用管理費用（信託報酬）

純資産総額に対して、年率0.429％（税抜0.39％）以内

※純資産総額に応じた信託報酬率（税抜）の合計ならびに配分は、以下のとおりです。

純資産総額に 応じて	合計（税抜）	配分（税抜）
		委託会社	販売会社	受託会社
500億円以下の 部分に対して	年率0.39％	年率0.18％	年率0.18％	年率0.03％
500億円超 1,000億円以下 の部分に対して	年率0.33％	年率0.12％
1,000億円超の 部分に対して	年率0.27％	年率0.06％

• 運用管理費用は、計算期間を通じて毎日計算され、毎計算期間の最初の6か月終了日および毎計算期間末、または信託終了のときに投資信託財産から支払われます。

その他費用・
手数料

信託財産に関する租税、信託事務の処理に要する費用、有価証券売買時の売買委託手数料等は、ファンドより実費として間接的にご負担いただきます。

• 「その他費用・手数料」は、運用状況等により変動するものであり、事前に料率・上限額等を表示することができません。

• 当ファンドの手数料等の合計額については、投資者がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
• ファンド監査の費用は、委託会社が受け取る信託報酬より支払われます。

税金

• 税金は表に記載の時期に適用されます。
• 以下の表は、個人投資者の源泉徴収時の税率であり、課税方法等により異なる場合があります。

時期	項目	税金
分配時	所得税および地方税	・配当所得として課税*・普通分配金に対して20.315％
換金（解約）時および償還時	所得税および地方税	・譲渡所得として課税*・換金（解約）時および償還時の差益（譲渡益）に対して20.315％

• * 所得税、復興特別所得税および地方税が課されます。

• 税法が改正された場合等には、税率等が変更される場合があります。
• 少額投資非課税制度「愛称:NISA（ニーサ）」、未成年者少額投資非課税制度「愛称:ジュニアNISA（ニーサ）」および非課税累積投資契約に係る少額投資非課税制度「愛称:つみたてＮＩＳＡ（ニーサ）」をご利用の場合
  毎年、一定額の範囲で新たに購入した公募株式投資信託等から生じる配当所得および譲渡所得が一定期間非課税となります。ご利用になれるのは、販売会社で非課税口座を開設するなど、一定の条件に該当する方が対象となります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
• 法人の場合は上記と異なります。
• 税金の取扱いの詳細については、税務専門家等にご確認されることをお勧めします。

• 詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

販売会社一覧（外部リンク）

東北

関東

北陸

東海